結婚してから保険の見直しをすることになり、保険の窓口にいって、いろいろ手厚い保険に入りました。
もし事故にあったら。。
働けなくなったら。。
自分一人で子どもを育てることになったら。。
不安ばかりが大きくなり膨れ上がっていた保険料。
今現在の公的医療保険でどんなことが保障されているのか調べ直して、再度保険の見直しをし、本当に必要な保険だけを手元に残しました。
解約した保険料は、浮いた分を毎月運用にまわすことになりました。
現在入っている保険は、下記４つ
[1]生命保険ー掛け捨て（旦那）
[2]生命保険ー貯蓄型（旦那が若い時に入り既に払込満了）
[3]火災保険
[4]自動車保険
[5]がん保険（夫婦）
※解約した保険
・生命保険ー貯蓄型 ソニー生命（旦那）
・資産形成型の保険 マーケットリンク（旦那）
・所得補償保険（旦那）
・医療保険（夫婦）
解約した貯蓄型の生命保険の4分の1の金額で旦那の会社の団体の生命保険[1]に加入。
所得補償保険は旦那の会社の健康保険組合の保険の補償内容を見直したところ、新たに所得補償保険に入る必要がないほど手厚かったので解約。
医療保険は解約するのが怖かったけど、高額療養費制度があるので、貯金があれば必要ないと思い解約。この先、病気で手術・入院したとしても、掛け捨てでこの先数十年払い続けるお金を運用に回した方が得だと思いました。
がんになった場合の治療費は、約6割の人が50万～100万円のの治療費で済んでいるようで、かつ、病院側が今入院させる期間をどんどん短くしているようなので、外すかどうか迷ったけど、旦那の会社の団体保険で安くていい保険があったので、ここは夫婦でかけておくことに。
今はがんでも生活が破綻するほどの大損失にはならないよう。
日々の生活の中での節約（電気代、水道代など）だと、節約できてもたかだか数百円とか、よくて数千円だけど、メタボ保険をスリム化することで、数万円の余剰金が出るので、そのお金をなかったものだと思って長期投資などの運用にまわすことで、上手く資産運用していきたいです。
以下、忘れないようにメモ。
〇公的医療保険の基礎
1．国民皆保険
会社員・公務員⇒健康保険
自営業者・フリーランス⇒国民健康保険
高齢者⇒後期高齢者医療制度
2.自己負担は原則3割（自己負担額には上限がある）
高額療養費制度
同じ月にかかった医療費の自己負担額が高額になった場合、自己負担限度額を超えた分が、あとで払い戻される制度。
自己負担額がいくらになるかは、年齢と収入水準で決まる。
あらかじめ「限度額適用認定証」の交付を受けておけば、病院の窓口で支払う金額が「最初から自己負担限度額」になる。
例：平均的な給与の方で大体10万円以下
傷病手当金（会社員・公務員）
病気やケガで働けなくなったときに生活を保障するために支給されるお金。
《支給条件》
1．業務外の病気やケガにより休業していること
2．療養のために仕事に就くことができない
3．連続する3日間を含み、4日以上仕事に就けない
4．休業中に給与の支払いがなかったこと
受給期間は最大で「1年6か月」
受給額は直近1年間の平均月収の約3分の2
障害年金
病気やケガによって、生活や仕事などが制限されるようになった場合に受け取ることができる年金。
障害年金は、
1．障害基礎年金（2級、1級）自営業者・フリーランス、会社員
2．障害厚生年金（3級、2級、1級）会社員
の2種類ある。
会社員は1、2の両方もらえる。
受給額は、障害の程度や家族構成などによって変わる。
【公的医療保険でカバーされないもの】
・先進治療
・治療以外の医療行為（美容整形・レーシック等）
・保険対象外の医薬品
・病院の個室（いわゆる差額ベッド代）
〇先進医療って何？
医療保険についている、先進医療特約。
今回医療保険を解約することで、悩んだポイント一つでした
。
先進医療のことをずっと「最先端の医療技術を使った何かすごい医療」だと思っていました。しかも保険対象外なので、お金持ちだけが受けられる最先端の治療を先進医療特約をつけることで受けられる！！って思っていました。
でも実際は、「効果があるかどうかの検証中の、まだ保険適用になっていない医療」。
本当に効果がある医療は、いずれ保険対象になる為必ずしも必要ないと思いました。
